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スポーツの振興を訴えるならば・・・

2004/06/29 鎌倉太郎 30代 サラリーマン

 6月28日赤旗HPに興味深い記事があった。「まり子・蹴人のサッカーくじ談義」という対話式の記事である。
 趣旨は「サッカーくじという賭け事でスポーツ振興の財源にしようとはひどい話だ。サッカーくじはさっさと廃止して貧弱なスポーツ予算をもっと増額すべきだ」といったところである。
 言っていることは悪くないと思う。(もっとも私はくじやギャンブルなど未成年でなければどんどんやればいいと思う者だが)
 しかしこんな文面を見て「よし共産党に期待しよう!」と思う者がどれくらいいるかというとかなり疑問が残る。どちらかというと「ああ、また紋切り型のきれいごとか」という印象の方が強い気がするのだ。

 私がもし赤旗の編集長だったらこんな平凡な記事にはしない。
 私なら「オリンピックのメダリストには億単位の報酬を受ける権利を与えるべきだ」と主張する。

 みなさんはヤワラちゃんなど「柔道選手」がめでたく金メダルを取るとどのくらいメダルの報酬を国や協会からもらえるかご存知だろうか?
 答えは「一銭もなし」である。驚かれた方もいるかもしれないがオリンピックのメダリストはほとんど「無報酬に近い」状態なのが現実なのだ。これでは小川直也選手や吉田秀彦選手が一攫千金を狙える「総合格闘技」に転向するのも理解できる。あれだけ肉体を酷使しメダル獲得という精神的プレッシャーを受けて「報酬ゼロ」では到底納得できないだろう。

 競技の中には卓球などの比較的恵まれた報酬を受けられる競技もあるのだが(卓球は金2000万円・銀600万円・銅300万円)ほとんど金メダルで数十万~数百万レベルである。「メダリストなら有名になってCM収入もらえるじゃないか」という反論もあるかもしれないが「テレビ映り」や「キャラクター」も重要視されるのでメダリストならだれでも恩恵に預かれるわけではない。はっきり言ってほんの一握りなのが実情だ。

 金メダルとはすなわち「世界一」なのである。数十万だの数百万だの言わず「金メダリストには3億円・銀は2億円・銅メダルは1億円を競技に限らず受給する権利を与える」と主張したってバチは当たるまい。プロ野球選手の契約金が約1億円くらいだからこれでも安いくらいかもしれない。

 

 もちろん地道なスポーツ振興費用も必要なのは私も知っているつもりだがマイナーな競技にも優れた若い人材を惹きつける1つの案ではなかろうか?

 尚、「受給する権利を与える」という表現にわざわざしたのはかつての水泳の古橋広之進氏のような「報酬のためにうちこんでいるわけではない」ような古武士タイプな方にも配慮したためである。選手が請求しなければ国は支給しない仕組みにするのもミソである。

 以上思いつくまま書いて見たが、これはスポーツ予算の一例である。いろいろご意見があると思うが共産党及び赤旗編集部に望みたいのは「政策は具体的に」「有権者(読者)を惹きつける政策を提案する」の2点は日々意識してほしくて今回投稿しました。参考までに。

 P,S・・・野党に言いたい。スローガンが「ノー小泉」では与党勝利に終わるでしょう。「イエス野党」といったスローガンに変わった時、野党に勝機が生まれるのではないでしょうか?
 相手の揚げ足などとらなくても「魅力的な政策」をあげれば自然と与党を窮地に追い込めるはずなのに・・・。イラク問題や年金問題と超難題をかかえている小泉内閣の支持率が40パーセントあるというのはすごいとしかいいようがありません。竹下・宇野・森のいづれの内閣ならとっくに「倒閣」でしょうし橋龍内閣でも支持率は20パーセント代になるところなのに。
 もっと「具体的な政策」で競え野党よ!小泉政権にかげりがでてきたなどど浮かれている場合では無いぞ!