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何人かの方から、ご自身の体験も踏まえられた民青同盟への投稿が寄せられ、大変うれしく思います。なぜ、民青はここまで激減してしまったか。党中央も同盟中央もこの根本的問題を無視しつづける以上は、私たちが考えなければいけないと考えます。
私が同盟員だった頃、よく言われたのが、「青年の組織嫌い」でした。つまり青年は枠にはめられるのが嫌いだから、民青のような組織には入らないというのです。しかし、それならば、どうして創価学会のような「自由のない」ような宗教団体が、依然として多くの青年を集めているのでしょうか。もちろん、民青と宗教団体と一緒にするとはなにごとか、との反論もあるでしょうが、少なくとも青年を結集させているという意味で、彼らの組織のあり方を学んでみても良いのではないでしょうか。もし「元学会員」の方がいらっしゃいましたら、お話を聞かせていただきたいです。
もうひとつ考えたことは、共産党の３０万人の党員のうち、どれだけのその息子さんや、娘さんが民青に加わっているのでしょうか。すなわち、党員の子息が加盟していれば、こんなに減ることは無いと思うのです。言うまでもなく、党員の子供は共産党が嫌いになってしまうという現状があり、とくに専従者への給料が支払われず、まともな生活さえ困難という状況が、かれらにマイナスイメージを与えていることは確実でしょう。ですから、本欄でもたびたび指摘されている「専従者への給与問題」は、青年分野での広がりを考えるうえで、深く関連しているといえます。
そこで、一つの案ですが、共産党は政党助成金を受け取り、それによって専従者の給与を保証する、または党員の子弟への奨学金制度を作る、というのはどうでしょうか。共産党が拒否している助成金は、実は国庫に返還されず、他の党の間で分けられている現状を考えれば、「党と国民のために使う」という大義名分も通用すると思うのですが、いかがでしょうか。